さようならOYO,インドのスタートアップ 日本から2年で撤退

OYOが撤退したらしい。さっきのニュースでTwitterのタイムラインが盛り上がっていたので、ついつい久しぶりにブログを書き始めてしまった(今回は不動産業界からの撤退のみ。ホテルは継続)

あーそうか、OYO撤退かー。2年前、OYOが日本に進出を決めたときは、インドっぽくグイグイ事業を拡大していく姿に、何か日本の不動産業界を変革してくれるのではないかと感じた。

しかし実際は業績が振るわず、日本国内の不動産賃貸事業から撤退するとのこと。OYOは日本の不動産賃貸事業では、若者向け賃貸物件などを中心に一時期は約8000室の物件を扱っていたが、稼働率が高まらず物件数を絞り、すでに500室以下に縮小しているようだった。

インドでのOYOの始まり

https://www.entrepreneur.com/article/326623 より引用

そもそもOYOがインドで誕生したのは2011年だ。CEOのRiteshは、2018年にメルカリに入社した新卒インド人エンジニアにも知り合いがいて、同い年くらい。当時2011年に事業を始めたときは18歳だったらしい。Riteshはよく現地のスタートアップにもインタビューが掲載されている。

18歳の大学中退者であるRiteshは、最初のスタートアップはOravelというサービスをたちあげた。Oravelは空いてるホテルの部屋のリストと予算を可視化した。後にOYOのサービスに転換する。

OYOは日本では不動産賃貸のサービスとして知られているが、現地では低コストでサービスが安定しない多くのローカル宿に、OYOの独自の宿泊基準を当てはめ、サービスを安定化させたことが元のサービスだ。技術、デザイン、規模、ネットワーク経済を駆使して、インドで新たにモバイル化した中産階級の需要にカスタマイズしていった。

OYOのサービスが一気に拡大したのは、ローカルの安い宿に品質の安定をもたらし、AIによる顧客と宿泊施設のマッチングをうまくやったからと記事では説明されているが、実際は古風なインドの恋愛文化において、いわゆるラブホテルの位置づけとして機能したことが大きいと、友人のエンジニアが教えてくれた。そしてこのTweetは非常にバズった(私もこれを聞いた瞬間、バズると思った)

そして実際にこれについて触れられている英語記事もあった。

https://www.livemint.com/news/india/india-s-hotel-boom-meets-modern-love-11577895048063.html

2015年7月には、日本の投資家SoftBankからのシリーズCラウンドの資金調達で1億ドルを手に入れ、2016年にはアジア展開も実行した。

2018年には英国、アラブ首長国連邦、ドバイ、中国、シンガポール、インドネシアで事業を確立し、9月にソフトバンクから8億ドルの資金を調達。既存の投資家から2億ドルを調達したことでユニコーンにもなった。2019年時点で世界500都市に33万室以上の客室まで作り上げたのだった。

しかし2020年になるとOYOも同様、コロナの影響を受けビジネスを縮小せざるえなかった。数千人の従業員は解雇を余儀なくされ、関連ビジネスも縮小した。コワーキング、シェアハウス、賃貸などの事業は軒並み撤退している。

Kayoreena
OYOに関してはインドに於いては良いコンセプト(サービス品質の統一化)だと思うけど、実際出張のときとか使ったことはなかったです(笑)お湯が出ないとか電気がつかないなどはOYOだとよく起こっていたらしく、仕事だったら普通に3つ星以上のホテルに泊まることをオススメします。
Kayoreena
あとOYOが日本に進出した時、元インドの現地採用の子とかが採用されていた覚えがある。良いキャリアパスだなーと思った。今回は日本の市場に合わず、タイミングも悪くて撤退してしまったけど、今後インドのスタートアップの進出は増えることを信じて、OYOのストーリーを一旦見届けたいと思う。
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KAYO OSUMI

函館生まれ 北海道大学医学部卒。2016年9月よりインドの現地採用で就業。当時よりインドに進出する日系企業向けに、インド現地の話題やビジネスに特化した記事を合計600本以上執筆してきている。2018年1月から東京拠点に移し活動を続ける傍ら、現在は株式会社メルカリのインド人・外国籍エンジニアの就業支援。引き続きインドのマーケティング、調査、人材採用を強みとする。
Kayoreena
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函館生まれ 北海道大学医学部卒。2016年9月よりインドの現地採用で就業。当時よりインドに進出する日系企業向けに、インド現地の話題やビジネスに特化した記事を合計600本以上執筆してきている。2018年1月から東京拠点に移し活動を続ける傍ら、現在は株式会社メルカリのインド人・外国籍エンジニアの就業支援。引き続きインドのマーケティング、調査、人材採用を強みとする。